トップページ＞商品先物取引って？
商品先物取引の限月（期限）について
商品先物取引は、日経225先物取引やオプション取引などと同様、将来の定められた期日までに決済しなければならないというルールがあります。この決済期限を表すのが「限月」で、銘柄（商品）ごとに、取引所が6ヶ月や1年と定めています。
日本の商品先物取引の場合、限月は最長でも1年先に設定されています。また限月は、商品ごとにその特徴を考慮して、「連続６限月」や「隔月６限月（偶数月）」、「隔月６限月（奇数月）」というように個々に設定されています。
１つの限月が終了すると、新たな限月がまた１つ設定されますので、限月は常に６番目まで設定されていることになります。これらの限月のうち、もっとも期限が近いものを「期近（きぢか）」と呼び、反対にもっとも期限が遠いものを「期先（きさき）」や「先限（さきぎり）」と呼びます。また、その月に決済期限を迎える限月を「当限（とうぎり）」、それ以降の限月を、決済期限の早いものから順に「2番限（にばんぎり）」「３番限（さんばんぎり）」・・と呼ぶこともあります。一般的には、もっとも決済期限が遠い「期先」の取引が活発で、出来高も多くなります。
各銘柄の最終取引（立会い）を「納会」と言い、したがって「納会日」は最終取引日のことを指します。納会日は商品の限月ごとに決まっており、詳細はそれぞれの商品を取り扱う取引所に確認が必要です。
納会日までに決済しなかった取引は、現物受渡し（現受け・現渡し）の手続きに移ることになります。詳しくは「取引の基本ルール（３）：差金決済について」を参照して下さい。
商品先物取引－コンテンツ一覧