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商品先物取引とは
江戸時代の米相場をルーツに持つ商品先物取引ですが、ヨーロッパでは、16世紀にベルギーで、王侯貴族階級が、当時貴重品であった香辛料（胡椒）の取引を始めたと言われています。当初は船に載せていた香辛料の現物を取引していたのですが、次第に、まだ港に到着していない香辛料についても取引が行なわれるようになり、このようにして先物取引の要素が加わっていきました。また米国では、18世紀にシカゴに農産物の集積基地ができ、そこに集まっていた穀物商人、倉庫業者、製粉業者などが、年間を通じて安定した価格で農作物の取引ができるようにと先物取引を始めたことから、商品先物取引所ができました。
このように、商品先物取引とは、年間を通じた価格変動の影響を避けたり、実際にモノを動かすことなく取引ができるようにと考えた結果、できあがった仕組みであると言えます。株取引が「株式」という企業価値を取引するものなら、商品先物取引は「モノ」の価値（値段）を取引するものです。「原油」「ガソリン」といったエネルギー、「金」「プラチナ」「アルミニウム」「ニッケル」といった貴金属類や非鉄金属、「大豆」「トウモロコシ」「コーヒー豆」といった農産物、その他「砂糖」「ゴム」なども商品マーケットの代表です。
商品の価値（価格）にもっとも影響するのは需要と供給のバランスですが、いま、この需給バランスが大きく変化しつつあることが、商品先物市場を活発にしている要因と言えます。アジアやアフリカの経済発展や人口増加が、爆発的な商品の需要増加をもたらす一方で、「原油」や、「アルミニウム」「銅」などの非鉄金属、農作物などの商品の供給は不安定になりつつあります。ハリケーンや干ばつなどの世界的な異常気象は、直接の被害だけでなく、農作物へも大きな影響を与え、それによって農作物の市況が大きく変動します。
商品先物取引は、現在の価格から見て、モノの値段が将来的に「上がるか」「下がるか」を予測して行なう投資です。「将来上がっていく」と思えば「買い」で、逆に「将来下がっていく」と思えば「売り」でスタートする取引であり、基本的な考え方は株式や為替と同じです。将来、値段が上がると予想して「ガソリン」や「金」や「トウモロコシ」などを買った人は、そこから予想通り値が上がった時点で、それを売って決済すれば、利益を確定できます。反対に、将来、値段が下がると予想して、それらの商品を売り建てた人は、そこから予想通り値が下がった時点で、それを買い戻して決済すれば、利益を確定することができます。もちろん、場合によっては予想通りに値が動かず、損失を確定（損切り）することになるケースもあるでしょう。
商品先物取引は、日経225先物取引やオプション取引などと同様、将来の定められた期日（納会日）までに決済しなければならないというルールがあります。この決済期限を表すのが「限月」で、銘柄（商品）ごとに、取引所が、6ヶ月や1年と定めています。（詳しくは「取引の基本ルール」や、下記の各取引所のサイトを参照して下さい。）
●東京工業品取引所サイト
●東京穀物商品取引所サイト
●中部大阪商品取引所
●関西商品取引所
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