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商品取引所について
商品先物取引では、それぞれの商品によって取引所が決まっています。「ガソリン」や「灯油」などのように、東京工業品取引所と中部大阪商品取引所の両方に上場しており、取引所によって取引単位や証拠金額・倍率などが異なる商品もあります。取扱商品などについての詳細は、各取引所のサイトを参照して下さい。
●東京工業品取引所サイト
●東京穀物商品取引所サイト
●中部大阪商品取引所
●関西商品取引所
商品別に見てみると、日本における商品取引は「ガソリン」「灯油」「原油」といった石油関連商品の占める比重が高いのが特徴です。また、相場の高騰を反映して、最近では「金」「銀」「白金」といった貴金属類や「ゴム」も、取引高を伸ばしています。
商品先物取引で扱われる商品には、商品ごとに世界の「指標」となる価格を示す取引所が存在します。例えば、「金」の場合では、ニューヨーク・マーカンタイル取引所の価格が世界の金価格の指標となっています。また「トウモロコシ」や「大豆」などの穀物類ではシカゴ・ボード・オブ・トレードの指標が、「アルミニウム」「銅」などの非鉄金属ではロンドン金属取引所の価格が世界の指標となっています。日本の取引所の相場が世界の指標となっている例としては、東京工業品取引所の「ゴム」が挙げられます。
かつては農産物取引の拠点であるシカゴ・ボード・オブ・トレードや、「原油」「金」取引の拠点であるニューヨーク・マーカンタイル取引所を軸に発展してきた商品取引所ですが、現在では、アジア・中東など世界のあらゆる地域に存在します。
これまで大きな勢力を誇ってきた米国・欧州・日本の商品取引所も、新興勢力の動きや影響力を無視できず、最近では多くの取引所が業務提携などの形で互いに連携を強めています。
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